京都大学大学院アジア・アフリカ地域研究研究科 COSER Center for On-Site Education and Research 附属次世代型アジア・アフリカ教育研究センター
京都大学大学院アジア・アフリカ地域研究研究科
平和情報ステーション

カメルーン・フィールドステーション

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研究活動を支えるプロジェクト

京都大学の研究グループは,1970年代から80年代にかけてザイール(現・コンゴ民主共和国)、次いでコンゴ共和国の熱帯雨林地域において「熱帯雨林の持続的利用に関する研究」プロジェクトを進めてきた。しかしその後、コンゴにおける政変の勃発とそれに伴う政情・民情の混乱のために、調査地をカメルーンに変え、1993年に、コンゴと国境を接した東部州の熱帯雨林地域において、焼畑農耕民、狩猟採集民による森林利用に関する研究に着手することになった。その翌年には、浜松医科大学の佐藤弘明教授のグループ、さらに1996年には神戸学院大学の寺嶋秀明教授らのグループが相次いでこの地域での人類学的調査に加わった。

研究のテーマも、狩猟採集活動や民族植物学、焼畑農耕システムといった当初からの生態人類学的なものに加えて、精霊パフォーマンスや歌と踊り、母子関係と養育行動、子どもの遊びと学校教育、食生活と栄養、狩猟採集民の運動生理学、人間居住・農耕活動の歴史と植生変化、焼畑による森林の循環的利用、自然保護計画が地域住民に及ぼす影響、漁労活動の生態など、多岐の分野に拡がっていった。

これら一連の研究は、ヤウンデ第1大学人文社会学研究科のGodefroy Ngima Mawoung博士を受け入れ研究者として行われた。現在では、同大学をはじめ、カメルーン国内の大学や研究機関に所属する若手研究者や大学院生との共同研究も始まっている。 

2002年から2007年まで行われた21COEプログラム「世界を先導する総合的地域研究拠点の形成」や、その後2008年から2012年まで行われたグローバルCOEプログラム「生存基盤持続型の発展を目指す地域研究拠点」により、カメルーンをフィールドとする大学院生,研究者の活動の場はさらに広がった。地域的には東部州だけでなく、ヤウンデ市を中心とする中央州、北部州や極北州、アダマワ州などで現地調査を行う者が現れ、それに伴い研究テーマも、環境社会学、都市研究や民族音楽学、障害学などへとさらなる展開を見せている。

2010年代に入ると、これまでの研究蓄積をもとにしたプロジェクト型の大規模研究も始まった。2013年現在、JSTとJICAの共同事業である地球規模課題対応国際科学技術協力事業「カメルーン森林―サバンナ持続性プロジェクト」と、新学術領域研究「ネアンデルタールとサピエンス交替劇の真相」の研究項目A2:「狩猟採集民の調査に基づくヒトの学習行動の特性の実証的研究」という2つの大型プロジェクトが走っており、それぞれ東部州ブンバ・ンゴコ県グリベ村とオニョン県ロミエ市を拠点として活発に研究が行われている。

フィールドステーションの設置

このような調査活動の興隆をうけて、基地となる施設の必要性が高まってきた。すなわち、付近に住む狩猟採集民、焼畑農耕民に関する調査をおこなうとともに、集めた資料・標本を整理したり、情報交換や簡単なセミナー等をおこなうことができるようなスペースが必要と感じられるようになった。そこで1990年代の末に、佐藤弘明博士を中心とした研究者らによって,コンゴ共和国との国境を流れるジャー川のほとりのドンゴ村の近くに、現地素材を利用した家屋が建設された。

2002年に京都大学大学院アジア・アフリカ地域研究研究科において、先述した21世紀COEプログラムがスタートしたが、その副題は「フィールドステーションを活用した臨地教育・研究体制の推進」であった。このプログラムは、アジア・アフリカの各地にフィールドステーションを設け、そこを拠点としてフィールドワークと臨地教育を推進するという計画であった。そこで、すでに建設されていたドンゴ村の家屋を整備し、正式にカメルーン・フィールドステーションとすることになった。ステーションの家屋を増築・拡充したほか、太陽光発電設備や衛星電話、コンピュータ等のシステムも整えた。

このドンゴ・フィールドステーションは、その後も、ジャー川流域を調査するための大型カヌーや船外機,出力の大きな石油発電機などが増強され、しだいに「調査基地」としての体裁を整えていった。その背後には、京都大学のみならず、前述した浜松医科大学,神戸学院大学をはじめ、東京大学、山梨大学、山口大学、静岡大学、東京都立大学など、多数の研究者の協力があった。現在に至るまで,この基地はこれらの大学の研究者・学生の共同利用に供されている。

さらに2008年には、東部州のみならずカメルーン全土で活動する大学院生・研究者や、都市部での調査研究の便宜を図ることを目的に、首都ヤウンデ市内ティンガ地区の住宅街の一角に、賃貸マンションを借りることとなった。このティンガ・フィールドステーションには、コンピュータ関連機器やインターネット設備、机、椅子などが備えられ、ヤウンデでの宿泊、調査許可の取得・更新をはじめ,調査地に向かう前の準備や調査資料の整理・分析に利用されるようになった。都市部と農村部に設置されたこれら2つのフィールドステーションは、研究者の活動拠点となっているだけでなく、現地の研究者や実務者との研究会やセミナーがたびたび企画・実施されるなど、研究成果の現地還元を目指した活発な情報交換のために使われている。